予算1,000万円でどこまでリフォームできる?工事内容別の費用相場を徹底解説
住宅のリフォームには多額の費用がかかります。予算1,000万円の場合、どこまでリフォームできるのでしょうか。今回は、工事内容別にリフォーム費用の相場を徹底解説。リノベーション時に役立つリフォームローンや補助金も紹介するので、費用を抑えたい人はぜひ参考にしてください。
予算1,000万円でできるリフォームとできないリフォームとは
予算1,000万円でできるリフォーム
予算1,000万円あれば、スケルトンリフォームをおこなえます。スケルトンリフォームとは、床や壁などすべてを解体して間取りから作り直す施工のことです。排水管も交換できるので、キッチンや浴槽、トイレなど水回りの移動も簡単におこなえます。
面積が広い戸建ては、商品のグレードを上げると予算を超える場合があり、注意しなければいけません。マンションは戸建てに比べると面積が広くないので、グレードを多少上げても予算の1,000万円内に収められることが多いです。
予算1,000万円でできないリフォーム
内装工事だけでなく、外壁塗装や屋根工事もおこなう場合は、予算1,000万円ではできません。築年数が40年を超える住宅の場合は、外装や建物構造に劣化が見られることも多いです。このような場合は、予算1,500万円程度の予算を見込みましょう。妥協してスケルトンリフォームだけしても、建物自体の寿命を延ばすことはできません。
屋根の雨漏りや耐震性への不安を解消したい場合、自ずと工事する箇所が増えるためリフォーム費用も高額になります。また塗装にこだわりたい場合、商品のグレードが高くなればなるほどリフォーム費用は高くなるので注意しましょう。
【工事内容別】リフォーム費用相場
リフォーム費用は、工事内容によって大きく変わります。理想的な内装や外装イメージに近づくため、リフォームに妥協したくない人も多いでしょう。ここでは、工事内容別にリフォームの費用相場をまとめました。予算を決める際の参考にしてください。
全面リフォームする場合の費用
内装に加えて外壁塗装や屋根工事をおこなう場合、幅広い施工が必要になるので比較的リフォーム費用が高額になります。また、戸建てとマンションでは敷地面積が異なるため、発生するリフォーム費用が変わる点に注意が必要です。
住宅の種類 | 費用相場 |
マンション | 250万~900万円 |
戸建て | 500万~2,000万円 |
戸建てで外壁塗装や屋根工事をおこなう場合には、予算1,000万円を超えることもあります。予算を重視するなら、リフォームの優先順位を決めておくと工事もスムーズです。自分で判断するのが難しいときは、リフォーム業者に相談しましょう。
水回りのリフォーム費用相場
築年数が長い物件の場合は、キッチンや浴槽、トイレなど水回りの劣化が激しいこともあります。設備交換や内装も含めて水回りのリフォーム工事をしたい場合にかかる費用は、次のとおりです。
リフォーム箇所 | 費用相場 |
浴室 | 50万~150万円 |
キッチン | 50万~150万円 |
洗面台 | 15万~50万円 |
便器 | 15万~50万円 |
ただし、浴槽をユニットバスに変更したりキッチンを対面式にしたりなど、大規模な工事が必要になる場合は100万円程度かかることもあります。この点も考慮してリフォーム内容を決めましょう。
内装リフォームの費用相場
リフォームするにあたって、自分好みの内装にカスタマイズしたい人もいるでしょう。内装リフォームは、どのような工事をおこなうかで費用が大きく変わります。リビングや廊下、間取りなど内装リフォームした場合にかかる費用は、次のとおりです。
リフォーム箇所 | 費用相場 |
リビング | 15万~150万円 |
和室・洋室 | 20万~50万円 |
和室を洋室に変える | 25万~100万円 |
間取りを変更する | 20万~350万円 |
玄関 | 10万~50万円 |
廊下 | 20万~50万円 |
壁紙クロスや床材の張り替えだけであれば、そこまで費用はかかりません。しかし、間取りを変更する場合は設置や撤去に費用がかかります。場合によっては、300万円を超える事例もあります。
玄関工事じゃ、ドア交換や収納を追加するだけであれば費用を抑えられることも多いです。ただ、無垢材や大理石などグレードの高い素材を選んだ場合は、想定より高額なリフォーム費用がかかります。
耐震・断熱対策のリフォーム費用
住宅をリフォームする際は、内装や外観だけでなく耐震性や断熱性の対策をおこなう方も多いです。特に築年数が20年以上の住宅は、断熱材が施されていないことも多いです。夏は暑く冬は寒いので、過ごしにくいと感じることもあるかもしれません。
結露も発生しやすくなるため、住宅の寿命を縮める原因になることもあります。建築基準法の改正が行われる前の築年数が古い住宅は、新耐震基準を満たしていません。リフォームする際は、耐震性を強化する対策をおこなうことが必要です。
工事内容 | 費用相場 |
断熱工事 | 20万~500万円 |
耐震工事 | 100万~500万円 |
耐震・断熱対策のリフォームは、施工範囲が広いので比較的費用がかかります。予算内に収めたいのであれば、リフォーム業者に相談しましょう。暮らしやすさに直結する施工であるため、どのようなリフォームをするのか検討してください。
【一戸建ての方】外装リフォームの費用相場
築年数が長い戸建てやマンションの場合は、外壁や屋根のメンテナンスが必要です。主な工法は3種類あり、工事内容や費用が大きく変わります。劣化の状態によって適した工法も変わるため、リフォーム業者に相談して最適な方法を選びましょう。
【外装】
施工方法 | 費用相場 |
塗装 | 50万~180万円 |
張り替え | 130万~230万円 |
重ね張り | 100万~200万円 |
【内装】
施工方法 | 費用相場 |
塗装 | 30万~80万円 |
張り替え | 60万~250万円 |
重ね張り | 60万~300万円 |
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リフォームローンや補助金は活用できる?
理想的な内装や外観にリフォームしようとすると、予算1,000万円を超えることがあります。できる限り予算を抑えたい場合におすすめなのが、リフォームローンや補助金の活用です。リフォームローンや補助金の概要を確認していきましょう。
リフォームローンの選び方は
リフォームローンとは、増改築や修繕を目的としたリフォーム工事をおこなう際に利用できるローンのことです。基本的に、新たな住宅を建築する際の工事では利用できません。リフォームローンには、無担保型と有担保型があります。有担保型は金利は低いものの、担保の提供が必要でローンの審査に通るのが難しいです。
無担保型は金利は高いものの、比較的審査に通りやすい特徴があります。60歳以上でも利用可能なリフォームローンもあるので、費用を抑えたい場合は検討してみましょう。選び方がわからないときは、リフォーム業者に相談するのがおすすめです。
リフォーム補助金の対象になりやすい工事
耐震性や省エネ、介護を目的としたリフォーム工事の場合、補助金の対象になるかもしれません。自治体によって工事内容を問わず、一定金額以上のリフォームであれば補助の対象になることもあります。補助金制度の種類も多種多様であるため、具体的な内容はリフォーム業者に相談してみましょう。
建設業許可のある業者に依頼しよう
500万円以上のリフォームをおこなう場合は、建設業許可を取得するリフォーム業者に依頼する必要があります。建設業許可とは、建設業にかかわる人を対象とした制度のことです。
500万円以上のリフォームは、建設業許可を取得するリフォーム業者しか引き受けられません。特に耐震性や増築リフォームは、専門的な知識や技術が必要になります。リフォーム業者を選ぶときは、建設業許可があるか確認しましょう。
リノベーション業者のプロを探す
予算が1,000万円など決めている場合など、どこまでのリフォームが可能なのか、また工事内容別にできるリフォーム内容をご紹介しました。リフォームの際にはぜひ、予算も事前に確認をして検討しましょう。
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