株式会社プラスシーは、住宅設備の販売・施工・保守までを一貫して行い、お客様の暮らしに「安心」と「安定」をお届けすることを大切にしている会社です。
エコキュートの交換・修理・新規設置をはじめ、太陽光発電、蓄電池、オール電化など、快適で安全な住環境づくりをワンストップでサポートしています。
私たちは単なる“工事業者”ではなく、「これから先も安心して暮らせる住まい」を一緒につくるパートナーでありたいと考えています。
特にエコキュートは、突然の故障やお湯が出なくなるトラブルが起こりやすい設備のひとつ。そんな時に「どこに頼めばいいかわからない」「見積もりが不透明で不安」と感じた経験はありませんか？
プラスシーでは、現地調査からご提案、施工、アフターフォローまで自社で対応。
専門スタッフが現在の使用状況やご家族構成、ご予算に合わせて最適な機種・プランをご提案します。無理な営業や不要なオプションの押し付けは一切行わず、分かりやすく丁寧な説明を心がけています。
また、施工後のアフターサポートにも力を入れており、「工事して終わり」ではなく、その後の暮らしまで見据えた対応を徹底しています。
急な不具合や気になる点があれば、すぐに相談できる体制を整えているのも強みです。
「できるだけ費用を抑えたい」「今より光熱費を下げたい」「古くなったエコキュートを安全に交換したい」
そんなお悩みがありましたら、ぜひ一度ご相談ください。
お客様一人ひとりに寄り添い、誠実な施工と確かな技術で、安心できる住まいづくりをサポートいたします。
エコキュートは、突然お湯が出なくなるなど、日常生活に直結するトラブルが起こりやすい設備です。当社では
「突然の故障もお任せ！エコキュートのプロが迅速対応。」
をモットーに、フットワークの軽さを活かしたスピーディーな対応を強みとしています。地域密着型だからこそ、急なご相談にも柔軟に対応し、お客様の不安な時間をできる限り短くすることを心がけています。
また、単なる修理・交換にとどまらず、現状をしっかりと分析したうえで最適なご提案を行うことも私たちの特徴です。「まだ修理で使えるのか」「交換した方が長期的にお得なのか」といった判断も、専門知識を持つスタッフが正確な情報をもとに分かりやすくご説明します。無理な売り込みはせず、お客様にとってリスクの少ない選択肢をご提示することで、真の安心につなげたいと考えています。
さらに、エコキュート導入時に活用できる国や自治体の補助金申請にも対応可能です。補助金制度は内容が複雑で、「よく分からない」「手続きが面倒」という声も多く聞かれますが、そうした負担を減らすのも私たちの役割です。申請に関するご相談からサポートまでお任せいただけますので、初めての方でも安心してご依頼いただけます。
株式会社プラスシーは、
誠実でフェアな姿勢を貫くこと
プロフェッショナルとして成長し続けること
「ありがとう」があふれる関係を築くこと
を大切にし、工事が終わってからも末永く頼っていただけるパートナーでありたいと考えています。
エコキュートの不調や交換をご検討中の方、まずはお気軽にご相談ください。お客様一人ひとりの暮らしに寄り添い、安心できる住環境づくりを全力でサポートいたします。
刈谷市 民間住宅省エネ改修等補助金
実施中愛知県 刈谷市
刈谷市内の既存住宅の省エネ診断・省エネ改修費を補助し、省エネ改修（ZEH水準）で上限70万円まで補助します。
- 対象者
- 住宅の所有者
- 市が賦課徴収を行う税金を滞納していないもの
- 対象条件
- ［1］民間住宅省エネ診断補助
- 戸建て、長屋及び共同住宅（併用住宅含む）
- 区分所有された住宅の場合は、管理組合で合意形成が図られたもの
- 住宅の所有者と使用者等が異なる場合は、所有権等を有する者全員の同意を得たもの
- 同一の利用に供されている一団の土地に所在する住宅について、この要綱に基づく省エネ診断に係る補助金の交付を受けていない住宅
［2］民間住宅省エネ改修補助- 戸建て、長屋及び共同住宅（併用住宅含む）
- 区分所有された住宅の場合は、管理組合で合意形成が図られたもの
- 住宅の所有者と使用者等が異なる場合は、所有権等を有する者全員の同意を得たもの
- 同一の利用に供されている一団の土地に所在する住宅について、この要綱に基づく省エネ診断に係る補助金の交付を受けていない住宅
- 昭和56年6月1日以降に着工された住宅、または昭和56年5月31日以前に着工された住宅で耐震性を有するもの
- 対象工事
- 省エネ診断
- 省エネ改修（全体改修・部分改修）
- 補助額
- 省エネ診断：上限12万円、省エネ改修：上限30万円（省エネ基準）・上限70万円（ZEH水準）
- 問い合わせ
- 〒448-8501 刈谷市東陽町1丁目1番地建築課
- 電話番号
- 0566-62-1021
- 情報公開日
- 2026年4月9日
