*太陽光設置工事
1.ご依頼頂いた現地へ調査に参ります。
2.後日、架台の設計を行います。
3.打ち合わせした商品の見積り及び施工費用の見積りをご提案致します。
4.ご納得頂けましたら、まず電力申請に伴うご契約を交わします。(申請から1ヶ月程)
5.電力申請が降りましたら経産省認定申請(FIT売電単価決定)に伴うご契約を交わします。(申請から3ヶ月程)
6.経産省認定申請が降りましたら施工に伴うご契約を交わします。(電力申請が降りた後でも施工は可能)
7.経産省認定申請が交付済かつ施工が完了の場合のみ電力竣工立会検査を申請致します。
8.検査終了後に太陽光設備稼働、売電開始、自消費可能になり完工になります。
*蓄電池設置工事
1.ご依頼頂いた現地へ調査に参ります。
2.打ち合わせした商品の見積り及び施工費用の見積りをご提案致します。
3.ご納得頂けましたら、まず電力申請に伴うご契約を交わします。(申請から1ヶ月程)
4.電力申請が降りましたら経産省認定申請(FIT売電単価決定)に伴うご契約を交わします。(申請から3ヶ月程)
5.経産省認定申請が降りましたら施工に伴うご契約を交わします。(電力申請が降りた後でも施工は可能)
6.経産省認定申請が交付済かつ施工が完了の場合のみ電力竣工立会検査を申請致します。
7.検査終了後に蓄電池設備稼働、自消費可能になり完工になります。
*オール電化工事
1.ご依頼頂いた現地へ調査に参ります。
2.打ち合わせした商品の見積り及び施工費用の見積りをご提案致します。
3.ご納得頂けましたら、まず電力申請に伴うご契約を交わします。(申請から1ヶ月程)
4.電力申請が降りましたら施工に伴うご契約を交わします。(IH・エコキュート設置後は直ぐに使用可能)
5.電力申請交付済かつ施工が完了の場合のみ電力竣工立会検査を申請致します。
6.検査終了後になり完工になります。
その他リフォーム工事も行なっておりますので、ご相談頂けたらと思います。
料金(表示価格は全て税込表示)
*太陽光設置工事
電力申請費 ¥55,000
経産省認定申請費 ¥44,000
太陽光架台パネル設置費5kw未満 ¥165,000〜
太陽光電気工事費 ¥275,000〜
商品代別途お見積になります。
*蓄電池設置工事
電力申請費 ¥55,000(太陽光設備設置工事と併せて行う場合には不要)
経産省認定申請費 ¥44,000(太陽光設備設置工事と併せて行う場合には不要)
蓄電池設置・電気工事費 ¥275,000〜
商品代別途お見積になります。
*オール電化工事
電力申請費 ¥55,000
エコキュート設置費 ¥132,000〜
IH設置費 ¥33,000〜、
商品代別途お見積になります。
北斗市住宅用太陽光発電システム等設置補助金
実施中北海道 北斗市
北斗市内の住宅に住宅用太陽光発電システム等(定置型蓄電池含む)を設置する費用の一部を補助します(最大25万円)。
- 対象者
- 北斗市内にお住まいの方、または太陽光発電システム設置完了報告書提出時までに北斗市内に住所を移している方
- 令和8年4月から令和9年1月末までの期間に、自己が所有する既築、または新築の北斗市内の住宅または店舗併用住宅に、新たに住宅用太陽光発電システム及び定置型蓄電池を設置しようとする方
- 受付期間内に申請書を提出し、令和9年2月末までに設置完了報告書を提出できる方
- 市税などを滞納していない方
- 対象条件
- 太陽光発電システム
- 太陽光発電による電気が、当該太陽光発電システムが設置される住宅において消費され、連携された低圧配電線に余剰の電気が逆流するもの
- 太陽電池の公称最大出力またはパワーコンディショナの定格出力が10kW未満であること
- 太陽電池モジュールが、JISに基づく試験により認証を受けているもの、又は同等以上の性能、品質が確認されているもの
- 性能の保証、設置後のサポート等がメーカー等によって確保されているもの
- 太陽光発電システムの発電量を計測及び記録できる機器が設置されているもの
- 太陽光モジュール、パワーコンディショナは未使用品であるもの
定置用蓄電池- 常時、発電システムと接続し、同システムが発電する電力を充放電できるリチウムイオン蓄電池で、自家消費を優先した運用ができるもの
- JIS又は一般社団法人電池工業会規格に準拠していること
- 蓄電容量の合計が1kWh以上であるもの
- 未使用品であるもの
- メーカー指定の環境条件に設置すること
- 対象工事
- 太陽電池モジュール、架台、パワーコンディショナ、その他付属機器及び設置工事にかかる費用
- 定置型蓄電池購入費(蓄電池本体のみ)
- 補助額
- 最大25万円(太陽光発電システムは上限10万円、定置型蓄電池は上限15万円)
- 受付期間
- 2026年4月1日〜2027年1月末日(※予算上限に達した場合、受付終了)
