土木工事の積算作業は複雑で時間がかかり、ミスも起こりやすいものです。正確な積算ができなければ、工事の採算性に大きく影響してしまいます。そんな悩みを解決するのが「土木積算ソフト」です。

本記事では、以下のようなポイントを解説していきます。

• 土木積算ソフトの基本的な機能
• 導入するメリット・デメリット
• おすすめの土木積算ソフト7選
• 選び方のコツ

自社に最適なソフトを見つける参考にしてください。

土木工事の積算ソフトとは

土木工事の積算ソフトとは、工事に必要な費用の総額を算出する積算業務を自動化するシステムのことです。工事の設計図や仕様書をもとに、必要な材料や数量、労務費などを計算し、工事費用を正確に割り出します。

従来は手作業で行われていた複雑な計算や数量の拾い出しを、専用ソフトウェアが効率的に処理できるのが特徴です。

積算とは工事にかかる費用を積み上げて算出すること

積算とは、土木工事の実施に必要なすべての費用を積み上げて算出する作業を指します。具体的には、設計図面や仕様書から必要な材料の数量や作業量を拾い出し、それらに単価を掛け合わせて合計します。

積算は工事の採算性を左右する重要なプロセスで、正確な積算なしには適切な見積もりを作成することはできません。

例えるなら、レシピに従って料理に必要な材料と量をすべて書き出し、それぞれの価格を計算して合計する作業が積算といえます。

土木工事の主な項目

土木積算ソフトで計算する工事費用は、主に4つの項目に分類できます。

1.  直接工事費
2.  間接工事費
3.  一般管理費
4.  消費税相当額

ここでは、各項目の詳細を解説します。

1. 直接工事費

直接工事費とは、工事の実施に直接必要となる費用で、材料費や労務費、機械経費などのことです。

例えば、コンクリートやアスファルトの資材費用や作業員の人件費、重機のレンタル料などが直接工事費に含まれます。

多くの積算システムでは、最新の単価データを定期的に更新し、精度の高い積算が可能となっています。

2. 間接工事費

間接工事費は、工事の施工に直接関わらないものの工事現場で必要となる費用のことです。共通仮設費と現場管理費の2つに区分されます。

共通仮設費は、工事全体に共通する仮設物の設置費や安全対策費、環境対策費などが含まれます。現場管理費は、工事現場の運営・管理に必要な費用です。従業員の給料・手当や法定福利費、福利厚生費などが計上されます。

土木積算ソフトを利用すると、各現場の条件に応じた適切な率を自動で適用し、正確な間接工事費を算出できます。

3. 一般管理費

一般管理費とは、企業の本社運営費など間接的な経費です。役員報酬や本社スタッフの給与、本社の家賃、広告宣伝費などが該当します。

一般管理費は、現場に直接関係しない経費で、会社全体の運営に必要なコストです。最新の基準値や標準率が反映された積算ソフトを選べば、正確な一般管理費の計算が可能になり、見積もりの精度が向上します。

4. 消費税相当額

消費税相当額とは、工事価格に適用される消費税や地方税などの合計額を指します。現在の税率は10%ですが、法改正があった場合も、積算ソフトのアップデートで対応できます。

消費税相当額は、工事費全体（直接工事費、間接工事費、一般管理費の合計）に税率を掛けて算出するシンプルな計算です。ただし、土木工事では金額が大きいため、計算ミスは大きな損失につながります。積算システムを利用すれば、最新の税率に基づいた正確な税額を計算できます。

積算ソフトの主な機能

積算ソフトの主な機能は、以下のとおりです。

機能	概要
数量計算	設計図や図面をもとに必要な資材量や作業量を自動計算する
単価管理	最新の市場価格に基づいた資材費や労務費の単価情報を管理・更新する
コスト集計	直接工事費から間接工事費まで、全ての費用項目を一括集計し総工費を算出する
見積書作成	積算結果をもとに正式な見積書を自動作成する
データ連携	CADデータやExcelとの連携により、設計データから積算へ自動で反映する
履歴管理	過去の積算・見積データを保存・検索する

土木工事の積算ソフトを利用するメリット

土木工事業者が積算ソフトを利用するメリットとして、以下の3つが挙げられます。

• 計算ミスを防げる
• 業務効率化を図れる
• データを一元管理できる

順番に説明していきます。

メリット1：計算ミスを防げる

積算ソフトを使えば、複雑な土木工事の計算ミスを大幅に減らせます。土木工事の積算では膨大な項目を計算する必要があり、手作業だと単価の入力ミスや計算式の間違いが起きやすいものです。こうしたミスは工事の採算性に直結するため、正確さが求められます。

積算ソフトは自動計算機能で施工条件の違いを判別し、正確に計算してくれます。国土交通省の積算基準は毎年のように改定されますが、ソフトなら最新データに更新できるので安心です。

参照：国土交通省｜土木工事積算基準関係

メリット2：業務効率化を図れる

積算ソフトを使うと積算作業にかかる時間が大幅に短縮され、業務全体の効率が上がります。

従来の手作業では、図面から数量を拾い出し、単価を入力し、計算して見積書を作るまで、大幅に時間がかかっていました。大きな工事になると、図面だけでも何日もかけて確認する必要があります。

積算ソフトならCAD図面やPDFから数量を自動で拾い出し、必要な費用を瞬時に計算できます。過去の似た工事のデータも再利用できるので、一から積算する手間が省けます。工事内容が変わっても関連する項目が自動で再計算されるので、修正も簡単です。

メリット3：データを一元管理できる

積算ソフトを使えば過去データを管理でき、会社全体で情報を共有できます。紙の資料や個人のパソコンにデータを保存している場合、必要な情報を探すのが大変です。ベテラン社員が退職すると、そのノウハウも失われてしまうでしょう。

クラウド型の積算システムなら、現場や支店など場所を問わずデータにアクセスできます。過去の実績を新しい案件に活用したり、最新の単価情報と連携させたりできるのも便利です。積算データから施工計画書や予算書を自動作成できるソフトもあります。

このようにデータを一元管理することで、積算から施工管理、原価管理まで業務がスムーズにつながり、会社全体の生産性が向上します。

土木工事の積算ソフトを利用するデメリット

土木積算ソフトには多くのメリットがある一方で、導入・運用に関するデメリットも考慮する必要があります。

まず、導入コストの負担は最も大きな課題です。高機能な積算ソフトは初期費用が数十万円から数百万円かかり、年間の保守料やバージョンアップ費用も発生します。特に中小規模の建設会社にとっては大きな投資になるでしょう。

また、複雑な機能を持つソフトほど操作習得に時間がかかり、社内での教育コストも考慮が必要です。ベテラン社員が導入をためらうケースもあるでしょう。

さらに、データ入力の正確性はソフトだけでは補えません。どれほど高性能でも、入力データに誤りがあれば、出力結果も不正確になります。自動計算されるため、ミスに気づきにくくなるリスクも伴います。

これらのデメリットを理解したうえで、自社の規模や業務内容に合った積算ソフトを選択することが重要です。

おすすめ土木積算ソフト7選

ここからは、おすすめの積算ソフトを紹介します。

• ATLUS NEXT
• GOLDEN RIVER
• 積算ソフト頂
• Gaia Cloud
• 井解 -SeiKai-
• fs積算System
• メビウスＲ

1. ATLUS NEXT

画像引用：株式会社コンピュータシステム研究所

ATLUS NEXTは、公共工事の積算業務を効率化する土木積算ソフトです。電子形式や画像形式の設計書を取り込み、自動解析するハイブリッド設計書自動解析エンジンを搭載しています。

「ナレッジBOX」機能では、職人のノウハウをデータ化してクラウドで共有できるので、積算業務の標準化と属人化の防止に役立てられます。最新の単価や歩掛データをオンデマンドで配信するため、常に高い精度を維持することが可能です。

また、全国22拠点に広がる地域密着型のサポート体制で、ユーザーをバックアップします。

2. GOLDEN RIVER

画像引用：株式会社シーピーユー

GOLDEN RIVERは、土木積算業務を効率化するために設計されたソフトです。​PDFやExcel形式の電子設計書を直接取り込み、工事名や数量などのデータを自動的に反映します。

​また、入力内容に応じてリアルタイムに経費計算の結果を表示し、進捗状況を即座に把握可能。クラウド上に工事データや自社単価を保存し、社内でのデータ共有やリモートワーク時の複数台運用も円滑に行えます。

3. 積算ソフト頂

画像引用：株式会社エージェンシーソフト

頂（いただき）は、使いやすさと低価格を両立した土木積算ソフトです。PDFやExcel、CSVから設計書データを取り込み、名称や規格、数量を自動取得して積算作業時間を大幅に短縮します。

基本機能に絞ることで低コストながら、国土交通省や自治体の積算基準に対応し、土木や上下水道、土地改良などの多様な工種をカバー。

28年の実績があり、全国105社の販売店によるサポート体制も充実しています。

4. Gaia Cloud

画像引用：株式会社ビーイング

Gaia Cloudは、30年の実績を持つ土木積算ソフト「Gaia」シリーズの新たなクラウド型製品です。主な特長には、自動化によるミス防止、処理速度の高速化による時間短縮、高精度な積算環境、そして「クラウド」技術の活用が挙げられます。

データはクラウド上に保存されるため、パソコン故障によるデータ損失を防ぎ、常に最新のデータを利用できます。社内での積算データの共有が容易で、インターネット環境があればどこでも作業可能なためテレワークにも最適です。

5. 井解 -SeiKai-

画像引用：Dog Mark System.

井解 -SeiKai-は、低価格と高品質を両立した土木積算ソフトです。一人の開発者が全工程を担当する独自の体制により、維持費や人件費を抑え、積算基準データを15万円で提供しています。

システムの特長は、燃料費や人件費の単価更新、施工量の見直しといった歩掛の改定、建設機械等損料表の更新など、積算に必要なデータをスムーズに処理できるよう設計されています。

ユーザーは必要な時だけデータを購入できるため、コスト管理がしやすいのも魅力のひとつです。

6. fs積算System

画像引用：株式会社べクターホールディングス

fs積算Systemは、土木工事の見積もりから実行予算作成、受注後の出来高管理まで一貫して対応できる総合的な積算ソフトです。

過去の積算データの再利用や、30種以上の労務単価の一括更新機能により作業効率を高めます。資材・外注の見積依頼書をメール送信できる機能や代価・単価表を登録して他の積算に活用できる仕組みも便利です。

見積書作成や法定福利費計算、出来高調書など工事各段階の書類を統合管理できるため、社内の積算業務をスピードアップできます。

7. メビウスＲ

画像引用：吉備システム株式会社

メビウスRは、初心者でも使いやすい積算ソフトです。Web認証機能によりプロテクトキーなしで複数PCからアクセスでき、リモートワークにも対応しています。

PDFやExcel、画像形式の設計書を取り込み、「おまかせ積算」機能で自動的に歩掛と照合するため、入力作業が大幅に軽減されます。サーバー上とローカルPCのデータ同期機能により、支店間での工事データ共有も容易です。

全都道府県の積算基準に対応した豊富なデータベースを備え、内訳書の自動生成や経費計算など多彩な機能で積算のクオリティを高めながら作業時間を短縮します。

土木工事の積算ソフトの選び方

積算ソフトは、コストパフォーマンスの高いソフトを選びましょう。

• 操作性で選ぶ
• 機能性で選ぶ
• サポートの充実度で選ぶ
• ローカル積算に対応しているかどうかで選ぶ
• クラウド型かインストール型かで選ぶ

上記5つのポイントで比較検討すれば、自社に最適な積算システムが見つかります。

操作性で選ぶ

画面設計が見やすく、使い勝手の良い積算ソフトを選ぶことが大切です。積算作業では設計書からの数量拾いや単価入力などの操作を繰り返し行うため、操作性の良さは欠かせません。

登録や削除、データ整理などの基本操作がスピーディーにできるかをチェックしましょう。多くのメーカーがデモ版や無料トライアルを用意しているので、実際に触れてみることをおすすめします。

また、工種ごとにラベル付けができる機能や、お気に入りのブックマーク機能があれば作業効率が上がります。担当者が直感的に操作できるインターフェースは、新人教育コストの軽減にもつながります。

機能性で選ぶ

自社の業務に適した積算ソフトを選ぶことが大切です。基本機能に加え、オプション機能も考慮しながら検討しましょう。特に、CADデータの取り込みや歩掛マスターの充実度、外部ファイルとの連携などがポイントです。入札案件が多い企業では、過去の落札データを参照・分析できる機能が役立ちます。

ただし、機能が豊富なソフトほど価格も高くなります。実際の業務フローに沿って機能をリストアップしたうえで、必要な機能と予算のバランスを検討しましょう。

サポートの充実度で選ぶ

導入後のトラブルを早期解決するためにも、サポートが手厚いかどうかも重要な判断材料です。特に以下を確認しておきましょう。

• メンテナンスやバージョンアップの頻度
• 電話サポートの有無や対応時間
• リモートサポートの有無

定期的なセミナーの開催やオンラインマニュアルの充実度も確認すべきポイントです。契約前には実際にサポートセンターに問い合わせて、対応の質を確かめておくと安心できます。一度導入すれば、長期的に利用することが想定されるため、信頼できる販売会社のソフトを選びましょう。

ローカル積算に対応しているかどうかで選ぶ

地域特性や発注者別の独自基準に対応した「ローカル積算」機能が搭載されているかどうか確認しておきましょう。

国土交通省の標準体系に対応したソフトは多いですが、都道府県や市町村独自の積算基準を収録しているかは製品によって異なります。同じ工種でも地域によって単価や歩掛が異なるため、対象地域の基準に対応していないと正確な積算ができません。

特に公共工事の入札に参加する場合は、該当地域の積算基準に完全対応しているソフトを選ぶことが落札率アップにつながります。

導入前に、自社が主に取引する発注機関や地域のデータが搭載されているか確認し、各年度の基準更新がスムーズに行われるかもチェックしましょう。

クラウド型かインストール型かで選ぶ

自社の作業環境や予算に合わせて、クラウド型かインストール型かを選択することで最適な運用が可能になります。

クラウド型はインターネット環境があればどこでもアクセスでき、複数担当者間でのデータ共有が容易です。最近はサブスクリプション形式で気軽に導入できる製品も増えています。

一方、インストール型は初期コストはかかりますが、月額費用がかからないケースが多く、インターネット環境に依存しないのが強みです。

在宅勤務が多い企業にはクラウド型が、安定した拠点での作業が中心ならインストール型が適しています。

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今回は、おすすめの土木積算ソフトをご紹介しました。

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