パーソナルトレーナーとして働く中で、「強みを活かして自分のパーソナルジムを持ちたい」と考える方は多いでしょう。しかし、開業のために必要なことがわからず、行動に移せていない方もいるのではないでしょうか。

この記事では、パーソナルジムの将来性や開業のメリット、必要な手続きや準備の内容を徹底解説します。失敗しない独立開業のコツも紹介しているため、ぜひ最後まで読んで今後のビジョンを考えてみてください。

パーソナルジムの将来性

従来のパーソナルトレーニングは、アスリートや芸能人などの利用社が多いのが特長でした。しかし近年はパーソナルトレーニングの認知が広がっており、一般の顧客も増えています。健康や美容への意識の高まりとともに、一人ひとりに合ったサポートを受けられるパーソナルトレーニングの需要は今後も高まっていくでしょう。ここではパーソナルジムの将来性を、顧客とパーソナルトレーナー双方の視点から見ていきます。

パーソナルジムの近年の需要

フィットネスクラブやスポーツジムは、新型コロナウイルスの感染拡大により一時は需要が激減していました。しかし、経済産業省による2022年12月の調査、「特定サービス産業動態統計速報」によると、フィットネスクラブの売上高は13か月連続、利用者数は22か月連続で増加しました。健康・美容への意識が向上していることや、運動不足の自覚などが要因として考えられます。

このような背景から、マンツーマンでパーソナルトレーニングを受けられるパーソナルジムの需要も増えていくと見込まれます。一度に不特定多数の顧客が集まるわけではなく、対個人の少人数の空間となるため感染症対策を行いやすいという側面も、パーソナルジムの需要を後押しするでしょう。

パーソナルジムを開業した場合の年収

パーソナルジムを経営する場合の平均年収は約350万円とされていますが、開業当初は収入が不安定になりがちです。しかし、雇用されている場合と異なり収入の上限はありません。技術の向上や地域に密着したターゲットの開拓、ジムの立地の工夫やコストの削減など、努力次第でより多くの年収を得られる、将来性のある職業といえるでしょう。

ただし、売上がすべて収入になるわけではなく、手元に残るのは経費やランニングコストを引いた金額であることに注意が必要です。

パーソナルジムで開業するメリット

パーソナルジムの開業には、以下のメリットがあります。

• 資格が不要
• 小規模・低予算で始められる
• 時間を柔軟に使える
• 自分の強みを出しやすい

パーソナルジムの開業にあたって必要な資格はありません。ただし、知識やスキルの証明として資格を取得しているパーソナルトレーナーも多くいます。設備や費用の面では、1対1のトレーニングであるため、大規模な施設や大勢のスタッフは不要です。働き方のスケジュール調整もしやすいでしょう。

独立開業して自分のジムを持てば、方針や料金、コンセプトなどを自由に決められます。ターゲットの多い地域で開業し、より多くの売上を確保するなどの戦略も立てられ、自分自身の強みを活かした経営ができるでしょう。

パーソナルジム開業に必要なこと

パーソナルジムの独立開業に資格は不要ですが、手続きや準備は必要です。とくに開業の準備には多くの費用がかかるため、資金の調達方法を考えなければなりません。

また、フランチャイズ契約を行って開業するという方法もあります。個人事業主としてパーソナルジムを開業するには何をすべきなのか、具体的に見ていきましょう。

独立開業の手続きは何をすべきか

パーソナルジムで独立開業する際に必要な手続きには、以下のものがあります。

• 開業届の提出
• 青色申告承認申請書の提出
• 個人事業開始申告書の提出

実際のところ、開業届を提出しなくても事業は始められます。それでも開業届を提出すべき理由は、確定申告による納税額を減らせるためです。

確定申告の方法には青色申告と白色申告の2種類があります。青色申告なら課税される金額に控除が適用されるため、白色申告と比べて納税額が少なくなります。ただし、青色申告は税務署に開業届を提出していなければ行えません。加えて、「青色申告承認申請書」という書類の提出も必要です。

また、個人事業税の計算のために、都道府県税事務所に「個人事業開始申告書」を提出することになっています。なお、提出しない場合の罰則はなく、事業所得の金額が290万円未満であれば個人事業税は課税されないため、最初は気にしなくてもよいかもしれません。

さらに、顧客やパーソナルトレーナー自身のけがに備える保険への加入や、顧客の利用できるシャワー室がある場合は公衆浴場営業許可申請を行う必要があります。

独立するための資金はいくら必要か

パーソナルジムで独立開業するためには、以下の準備が必要です。

• 物件の取得
• 内装や基本的な設備の工事
• トレーニング設備の取得

一般的に、店舗用の物件を借りるには家賃の約6か月分が必要です。利便性の良い立地なら家賃は高くなります。マシンの荷重やトレーニングによる騒音が問題にならないよう、事前に大家さんに用途を話し、許可をもらっておきましょう。

壁や床のほか、電気や空調設備、給排水設備の工事なども必要に応じて行います。工事済みの居抜き物件を選べば、内装は坪単価25～40万円ほどが相場です。しかし、内装がされていないスケルトン物件では、坪単価40～60万円ほどかかります。

マシンなどのトレーニング設備を購入するには、家庭用で15～50万円、業務用なら50～150万円ほどかかります。リースやレンタルなら月1万円ほどから借りられるマシンもあるため、有効に活用しましょう。

ほかにも、通常の家賃や電気代、水道光熱費などを考えると、月30万円ほど確保しておくと安心です。物件や導入する設備によって異なりますが、合計で300～500万円の資金を準備しておくとスムーズに開業できるでしょう。

フランチャイズという選択肢も

自己資金で開業の費用を賄うのが難しい場合は、フランチャイズでジムを開業することも一案です。フランチャイズとは、オーナーとなる個人や法人が企業本部と契約を結んで店舗を経営する方法です。

オーナーはロイヤリティを支払う代わりに、ブランド名や看板を使える、営業や集客のノウハウを活用できるというメリットを得られます。自己負担が100万円ほどで開業できる場合もあり、コストを削減できます。

ロイヤリティは変動型で売上の12～15％程度、月額定額制で5～15万円程度が相場です。本部の方針に従う必要もあるため、自分で開業するより自由度は低くなります。契約終了後の「競業避止義務」が定められていることも多く、より自由にパーソナルトレーナーの仕事をしたいのであれば考慮して検討しましょう。

独立開業して失敗しないためには

店舗を構えて独立開業しても、必ずうまくいくとは限りません。失敗しないためには、コンセプトやターゲットを明確に定め、効果的な集客を行う必要があります。多くの顧客を集めリピートしてもらうことで顧客満足度を向上でき、経営の安定にもつながります。選ばれるパーソナルジムにするために重要なポイントを押さえましょう。

コンセプトを明確にする

開業する前に、ダイエットや美容、ボディメイク、健康増進など、自分のパーソナルジムのコンセプトを考えましょう。自分が顧客に提供できる価値を明確にする必要があります。周辺に競合がいる場合はとくに、コンセプトの設定に力を入れましょう。

顧客に「料金が高くてもこのジムでトレーニングしたい」「このパーソナルトレーナーにサポートしてほしい」と思ってもらえるとベストです。効果を感じられた顧客はリピーターになりやすく、経営の安定にもつながります。

ターゲット層を明確にする

パーソナルジムのコンセプトを考えるときに、ターゲット層を明確にすることも重要です。ターゲットは「広く浅く」ではなく「狭く深く」設定することで競合との差別化につながり、より具体的で強い訴求ができます。

ターゲット層を細かく決めておくと、一貫性のある発信ができるでしょう。立地の候補である地域をリサーチすることや、通いやすい動線を設計することも必要です。

集客方法を考えておく

コンセプトやターゲットの設定を行うと同時に、パーソナルジムへの集客も行う必要があります。主な方法には以下のものがあります。

• ホームページ
• チラシ
• インターネット広告
• SNS
• 無料ブログ
• 口コミ

ホームページには問い合わせ窓口や予約ページを設けておくことで、スムーズに顧客を集められます。

チラシやインターネット広告は効果的ですが費用はかかるため、無料の方法もうまく使いながら集客しましょう。かといって、さまざまな集客方法を採り入れて中途半端になってしまうことも避けたいものです。いくつかの方法に絞って運用するとよいでしょう。

パーソナルジム開業のための必要事項を押さえておこう

パーソナルジムを開業するためには、準備や資金が必要です。開業届や青色申告承認申請書も提出しておきましょう。さらに開業後も、コンセプトをブラッシュアップしながら集客しなければなりません。

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