意外と知らないパーソナルトレーナーの保険加入!注意点まで徹底解説!

重いダンベルやバーベルを使ってトレーニングの指導をする際、ヒヤッとしたことはありませんか?パーソナルトレーナーとして気をつけていても、クライアントに怪我をさせてしまうリスクはつきもの。「もしもの時」に重要な保険ですが、加入していないという方も多いのではないでしょうか。この記事では、パーソナルトレーナーが保険に加入することの重要性や加入方法について解説します。フリーランスでパーソナルトレーナーをしている方はぜひ最後まで読んで参考にしてください。

 

パーソナルトレーナーは保険に加入した方がいい?

パーソナルトレーナーは、クライアントの体力向上や健康増進をサポートする重要な役割を果たしますが、仕事上のリスクも念頭に置かなければなりません。特にフリーランスや業務委託のパーソナルトレーナーは保険加入が非常に重要です。

フリーランスは保険加入がおすすめ

ジムに雇用されている会社員トレーナーは、クライアントにケガをおわせても通常は、ジムが責任を負ってくれます。しかし、フリーランスのパーソナルトレーナーは自己責任となります。誤った指導によってクライアントが負傷した場合、多額の賠償請求を自己負担しなくてはいけない可能性があります。クライアント側としても保険に加入しているパーソナルトレーナーであれば安心してセッションを受けられるでしょう。フリーランスのパーソナルトレーナーは自分を守るだけでなく、クライアントからの信頼性を高めるためにも保険は重要なのです。

業務委託は要注意

業務委託のパーソナルトレーナーは、一見、雇用されているように見えるかもしれませんが、実際には独立した業者として扱われる場合があります。したがって、雇用主による保険負担がない場合が多く、自己責任での対応を求められます。

 

 パーソナルトレーナーが加入する保険の種類

パーソナルトレーナーが加入するべき保険にはいくつかの種類があります。以下に代表的なものを紹介します。

個人賠償責任保険

パーソナルトレーナーの責任保険は、クライアントに対する損害賠償責任をカバーする保険です。人によっては、「トレーニングによる事故は責任を負いません」といった内容の同意書に、サインをもらっているかもしれません。しかし、誤った指導などによって発生した事故やケガについては、トレーナーが責任を負担しなくてはいけない場合もあるのです。クライアントとの信頼関係を守りながら安心してトレーニングを提供するためにも、個人賠償責任保険への加入は非常に重要です。

所得補償保険

所得補償保険とは収入減を補償する保険です。会社員であれば「傷病手当金」によって、4日以上働けなくなった場合の収入減は一部補償されます。一方で国民健康保険に加入するフリーランスのパーソナルトレーナーには、傷病手当金がありません。病気やケガなどで働けない期間に備えて、所得補償保険を検討してみるとよいでしょう。

 

パーソナルトレーナーの保険の選び方とは?

適切な保険を選ぶためのポイントを解説します。

補償の範囲の確認

保険を選ぶ際には、補償範囲を十分に確認しましょう。トレーニング中に起こりうる事故やケガ、クライアントの財産への損害に対する保障が含まれているかをチェックします。特に賠償責任保険の補償内容を重点的に確認し、幅広いリスクに対応できる保険を選びましょう。

保険料の比較

複数の保険会社から見積もりを取り、保険料を比較検討することを忘れずに行いましょう。割引などを利用してお得に加入できる場合もありますが、安い保険が必ずしも最適とは限りません。補償の範囲や内容を総合的に判断し、バランスの取れた保険を選ぶようにしましょう。

評判と口コミのチェック

保険会社の評判や口コミをチェックすることで、実際の利用者の意見を知ることができます。アフターサポートの質や素早い対応など、保険会社の信頼性を確認しましょう。信頼性のある保険会社を選ぶことで、安心してトレーニングに専念できます。

 

 パーソナルトレーナーの保険の申し込み手続き

保険はパーソナルトレーナーの資格取得と同時に申し込みをするケースが多いようです。以下のような民間資格団体は会員特典として保険を提供しているので、あわせて確認しておくといいでしょう。

  • NESTA(全米エクササイズ&スポーツトレーナー協会)
  • NSCAジャパン(日本ストレングス&コンディショニング協会)
  • JATI(日本トレーニング指導者協会)

パーソナルトレーナーの資格について気になる方は、こちらもあわせてお読みください。
お客様ご提出用「パーソナルトレーナー 資格」.docx

保険の申し込み手続きの流れも説明します。

必要書類の準備

保険の申し込みに必要な書類は保険会社ごとに異なります。一般的に、身分証明書や、トレーニング資格証明書、事業登録証明書などが必要になります。普段あまり使わない書類の提出を求められますので、大切に保管しておきましょう。

申し込み方法の選択

保険会社のウェブサイトからのオンライン申し込みや、代理店を通じての申し込みなど、複数の申し込み方法があります。自分に合った手続き方法を選択し、不明点は遠慮なく問い合わせましょう。

入会審査

一部の保険は入会審査があります。健康状態やトレーニング実績に関する情報提供が必要な場合があります。審査内容を事前に理解しておくと、スムーズに申し込み手続きができます。

 

 保険の注意点と解約

保険加入の前に確認しておくべき点が、いくつかありますので解説します。

注意すべきポイント

保険加入時に契約書の確認を怠ってはいけません。特に、以下の点は丁寧に読み、理解した上で契約するようにしましょう。

  • 補償範囲
  • 保険金請求の条件
  • 免責事項

多くの契約書には「故意に生じた損害と見なされた場合、保険金受給はできない」といった内容が記載されています。これだけでは、どの程度の損害が「故意」なのかわかりにくいですよね。契約書の内容だけでは不明瞭だと感じた場合は、直接問い合わせて具体例を聞いてみるといいでしょう。

解約に関する知識

保険を解約する必要が生じた場合には、解約手続きや解約時の返戻金について理解しておくことが重要です。途中解約をする際には払いすぎた保険金が戻ってこない可能性もありますので、解約に伴うリスクや手数料を把握し、慎重に判断しましょう。

 

 まとめ

パーソナルトレーナーが保険に加入することで、自分自身を守るだけでなく、クライアントからの信頼にも繋がります。「万が一」に備えて保険の加入をおすすめします。

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