02/17/2021

簡単楽々! 引っ越しのやることリスト&スケジュールをまとめました

引っ越しにおける『やることリスト』と『スケジュール』を考える

 

春先に多くなる引っ越し。引っ越しを予定されている方は、やるべきことやスケジュールについて押さえてあるでしょうか?

引っ越しの準備には、最低でも『1ヶ月以上』見積もるのがポイントです。
引っ越し業者は直前だと見つかりにくいことや、ライフライン関連の手続きは前もってしておく方が安心だという理由があります。

また、『引っ越しにおける手続きの順番や時期を把握しておく』ということも大切でしょう。
各種手続きには、期限つきのものが多くあります。そのため、必要な準備には何があるか把握するだけでなく、その期限も知っておく必要があるのです。
しかし、引っ越しに必要な準備と言っても何から手をつけて良いか、自分だけで考えるのはなかなか難しいですよね。

特に『初めての引っ越し』『初めての一人暮らし』という方は、一体何から調べたら良いのか、途方にくれてしまうのではないでしょうか。
そのような方のために、今回の記事では引っ越しに必要な準備とそのスケジュールをまとめてみました。
引っ越しに必要なチェックリストとして、ぜひお役立てください。

 

1ヶ月前までにやること

引っ越し業者を探す

まず、最初にしなければいけないのが引っ越し業者選びです
家具や家電などの荷物を、現在の住所から引っ越し先まで運んでもらえる業者を探さなければいけません。
特に、新生活が始まる『3〜4月』や、人事異動が発表されたことによって転勤が増える『9月〜10月』は、業界における繁忙期と呼ばれています。

この時期に引っ越しをされる場合、業者のスケジュールが詰まっていることも多く、できるだけ早く予約する必要があるでしょう。

相場はどのくらいか?

引っ越し業者に依頼する際の相場ですが、

・荷物の量
・必要な人数
・引っ越しにかけられる日数
・距離
・時期

によって料金が大きく異なってきます。
荷物が多く、使用するトラックが大きくなって必要な業者の人数も増える場合や、引っ越しを最短の日数で済ませたい場合、引っ越し先まで都道府県や国をまたぐ場合などは、料金が高くなってしまう傾向にあります。

また、引っ越しをする時期も重要です。上記で述べたように、引っ越し業界には繁忙期が存在します。繁忙期は業者への予約が殺到するぶん、繁忙期料金を取られることがほとんどでしょう。 なお、一人暮らしの場合の依頼料金は45,000円〜7万円で収まる場合が多く、繁忙期は通常期と比べ1.3倍ほどの料金になる傾向です。

業者の選び方や注意点は?

引っ越しにおいて、重要となるのが業者の選び方です。
特にこだわりがない場合、一般的な引っ越し作業における口コミを見て信頼できる業者を選ぶことをおすすめします。口コミや実績は、業者を選ぶための有効な判断材料と言えるでしょう。

また、どのようなことを依頼できるのか、というサービス内容も大切です。特に一人暮らしの引っ越しで「一人で作業を進めないといけない・・・」と不安がある場合、オプションが手厚い業者だと安心です。多少の追加料金を取られたとしても、プロに任せられる部分が多ければ、引っ越しにおける不安も和らぐでしょう。

なお、業者ごとに依頼できるサービスやその料金は異なります。そのため、2〜3社程度の業者で相見積もりをとり、条件が良い業者を選ぶようにすると良いでしょう

 

賃貸契約の解約

賃貸物件に住んでいるという場合は、管理会社に連絡して賃貸契約を解約しなければいけません。
解約通知の方法は契約書の中に記載されているため、あらかじめ確認しておくようにしましょう。

また、引っ越しの何日前までに解約通知をしなければならないか、その期日についても規定があります。管理会社によりますが、多くの場合で『退居日の1ヶ月〜3ヶ月前』までに通知するよう定められており、この点もチェックするようにしましょう。

ライフライン(水道・電気・ガス)の解約・契約

引っ越しにあたり、水道・電気・ガスなどのライフラインをそれぞれ解約・契約する必要があります。
『退居日・入居日の1〜2週間前』までには、それぞれ契約している会社に連絡するようにしましょう。

特に繁忙期の場合、問い合わせが殺到していてなかなか連絡がとれないことも考えられます。そのため、前もって連絡しておくことが重要です。
また、解約時には本人確認や必要手続きをとるために、契約種別やお客様番号などを聞かれます。そのため、それらの情報が分かるよう『検針票』『領収書』などを用意しておくと良いでしょう。

当日の立会い作業ですが、水道・電気はほとんどの場合で開栓・閉栓ともに立会い不要であるのに対し、ガスは開栓時に必ず立会いが必要になります。
閉栓時においても、メーターが室内やオートロックの建物内にある場合は立会いが必要となるため、事前に予定を調整しておきましょう。

インターネット・固定電話の引っ越し手続き

インターネットにおける引っ越し手続きは、契約しているプロバイダに連絡します。
引っ越し先のインターネット提供状況・対応可能なプランを確認してもらう必要があり、各種プロバイダのホームページにある電話番号か問い合わせフォームから連絡をとりましょう。
その際、現在の契約状況に加えて、『引っ越し先の住所』『建物タイプ(戸建かマンションか)』も確認しておきます。

固定電話の手続きを行う場合は、電話かインターネットか、いずれかの方法で手続きを行うことができます。
NTTやKDDIなど、それぞれのホームページに電話番号や手続きフォームのURLが記載されていますので、現在契約されている会社のホームページをご確認ください。
なお、手続きには『現在使用している電話番号』『契約者の氏名』『現住所・引っ越し先の住所』『電話の取り付け希望日』『支払い情報』などを伝える必要があります。
そのため、事前に請求書や領収書などから料金支払情報を確認しておきましょう。

いずれも、手続きには工事を含め『3週間〜1ヶ月』ほどかかりますので、引っ越しが決まった後はすぐに連絡するのがベターです。

2週間前までにやること

郵便局に転居届を提出

郵便局では、『転居・転送サービス』というものを利用することができます。
これは、引っ越しの際に近くの郵便局へ転居届を出すことで、届出日から1年間、旧住所に届いた郵便物を新住所へ無料で転送してもらえるというサービスです。

このサービスにより、引っ越し後に「郵便物が届かない・・・」といった事態を防げます。
なお、転居届に記入した『転送開始希望日』から転送してもらうことができますが、事務手続きには3〜7営業日を要します。そのため、できれば『1週間前』には提出を済ませましょう。

転居届を提出するときには

・本人確認書類(運転免許証、パスポート、健康保険証など)
・旧住所が確認できるもの(運転免許証、パスポート、個人番号カード、住民票など)

を用意しておく必要があります。

不用品の処分

引っ越しにあたって、厄介なのが不用品です。整理整頓を進めるうちに、必要ない家具や家電、そのほか雑貨類などが出てくるでしょう。

可燃ゴミとして処分できるならまだしも、大型のものや燃やせないものの場合、簡単には捨てられません。
そうした不用品は、不用品回収業者に依頼すると楽に処分できます。
依頼する際は、直前だとスケジュールが埋まっている可能性もあるため、前もって『2週間前』までに連絡するのがおすすめでしょう。

なお、不用品の処分は面倒なだけと思われるかもしれませんが、メリットもあります。
業者によっては買取に応じているところもあり、再利用できる場合や価値がある場合、キャッシュバックを受けられる可能性があるのです。
引っ越し費用の足しにもなるため、いらない不用品があれば積極的に回収してもらうと良いでしょう。

Zehitomoには多くの不用品回収業者が登録しているので、気になる方は下記のページよりご確認ください。

 

荷造りを始める

2週間前ほどから荷造りを始めておくと、直前になって慌てずに済みます。
時間を有効に使い、計画的に荷造りを進めていきましょう。

なお、荷造りに使用するダンボールは、引っ越し業者から提供してもらえる場合がほとんどです。
もしもらえない場合、自宅にあるものを使うか、近くのホームセンターやドラッグストア、スーパー、コンビニなどからもらうようにしましょう。
下記で荷造りのコツも紹介するので、よろしければ参考にお役立てください。

荷造りのコツ

荷造りのコツとして、『部屋をブロック分けして荷物を詰める』『使わないものから荷造りを進める』ということをおすすめします。

まず、部屋のブロック分けについてです。
部屋ごとに、『ベッド周辺』『キッチンの棚』などと区分けして荷造りすることで、引っ越し先での荷ほどきがスムーズになります。このとき、ダンボールの上部分に『何が入っているか・どの部屋で使用するものか』ということを記載するのもポイントです。これらを記載しておくことで、荷ほどきの際にどのダンボールに何が入っているか、すぐに判別することができます。
引っ越し業者も、荷下ろしにおいてどの部屋にどのダンボールを置けばいいか分かるため、効率よく作業を進められるでしょう。

また、使わないものから荷造りを進めることも大切です。一度ダンボールにしまうと再度取り出すのはなかなか大変なため、普段の使用頻度が少ないものから詰めるようにすると、荷造りが進めやすいでしょう。

2週間を切ったらやること

転出(転居)届の提出

『引っ越しの前後2週間内』に、旧住所の役所では、転出届・転居届のいずれかを提出する必要があります。
どちらを提出するかは引っ越し先によって決まり、

・引っ越し先が旧住所の市区町村と異なる場合→『転出届』
・同じ市区町村内で引っ越しをする場合→『転居届』

というようになっています。

もし、引っ越し先が現在住んでいる市町村と異なる場合、わざわざ引っ越し後に転出届を出しに行くのは面倒ですよね。
そのため、できるだけ引っ越し前に手続きを済ませておくようにしましょう。

なお、転居届の手続きには

・転出届(役所で記入)
・本人確認書類
・国民健康保険被保険者証(旧住所で加入している場合)
・印鑑

が必要となります。

また、転居届を提出した際にもらう『転出証明書』は、引っ越し先で転入届を提出するときに必要となります。捨てないように、注意しておきましょう。

国民健康保険の資格喪失手続き

旧住所で国民健康保険に加入していて、現在の市区町村外に引っ越す場合、『引っ越し日(転出日)の翌日2週間以内』に、その資格喪失手続きをとらなければいけません。
この場合も、引っ越し後にわざわざ戻って手続きを行うのではなく、引っ越し前に手続きを済ませておきましょう。
転出届と一緒に手続きしてもらえる役所がほとんどのため、まとめて手続きをとるのがおすすめです。
また、市区町村内で引っ越しする場合でも住所変更を行う必要があるため、注意しておきましょう。
手続きには、『現在使用している国民健康保険被保険証』が必要となります。

1週間を切ったらやること

銀行、保険などの各種住所変更手続き

銀行や保険など、各種金融機関に登録している場合、住所の変更手続きを行う必要があります。
インターネットから手続きをとれるものが多く、銀行・クレジットカード・保険会社のホームページにある専用フォームから、案内にしたがって手続きを進めます。
なお、一部保険会社ではインターネットで手続きできないため、その場合は最寄りの窓口を訪れるか、電話で住所変更手続きをしなければいけません。
窓口で手続きを行う場合、

・本人確認書類
・保険証券
・印鑑

を用意して向かいましょう。

電話口でのやり取りであれば、契約内容がわかる保険証券を準備しておくとスムーズにやり取りが進められます。

NHKの住所変更手続き

NHKで受信料を支払っている場合、引っ越しの際は住所変更の手続きをとらなければいけません。
NHKのホームページにある手続き画面から、転居日や氏名を入力することで、簡単に手続きが行えます。
もし手続きが行われない場合、引っ越し後にNHKの社員が自宅を訪れ、直接手続きを行うことになります。対面での手続きは手間がかかってしまうため、事前にインターネット上で手続きを行うようにしましょう。

引っ越し当日

洗濯機の水抜き

引っ越し当日は、業者が来るまでに洗濯機の水抜きを行うようにしましょう。水抜きとは、内部に溜まっている水を抜くことです。
もし水抜きを行わない場合、運搬中に水漏れが生じる可能性があるだけでなく、重量があるために、作業に支障が出てしまうこともあります。

水抜きの手順は、一般的に以下のようになっています。メーカーによって異なる場合もあるため、取扱説明書を確認するようにしてください。
また、排水ホースの水を受け止めたり、洗濯槽やホースを拭いたりする必要があるため、洗面器・タオルを用意しておくと良いでしょう。

(1)洗濯槽の中を空にする (2)水道栓(蛇口)を閉め、蓋を閉じてスタートボタンを押す
(3)10〜20秒程度で停止させ、電源を切り、給水ホースを抜く
(4)洗濯機の電源を再度入れて、脱水モード(時間は最短でOK)でスタートし、水分を飛ばす
(5)脱水が終了してから、洗濯槽の中を拭く
(6)縦型洗濯機の場合、傾けて内部に残っている水を排水ホースへ流す
(7)排水ホース・電源コードなどを全て取り外す

 

引っ越し2週間後までにやること

転入届の提出

引っ越し後、『転入日から2週間以内』に、引っ越し先の役所で転入届を提出しなければいけません。 提出の際は、

・転入届
・転出証明書(旧住所の役所で発行されたもの)
・本人確認書類
・印鑑

が必要となります。忘れずに持って行きましょう。

国民健康保険の加入手続き

引っ越し先で国民健康保険に加入する場合も、『転入日から2週間以内』に、加入手続きをとる必要があります。
転入届を提出するタイミングで、同時に手続きをとると効率が良いでしょう。

手続きの際は、『本人確認書類』『個人番号カード・通知カード』『転出証明書』『印鑑』が必要となります。
もし、国民健康保険の加入手続きが遅れてしまうと、保険料を遡って支払わなければいけません。忘れないうちに、手続きをとるようにしましょう。

国民年金の住所変更手続き

注意しなければならないのは、国民年金の住所変更手続きです
マイナンバーと基礎年金番号が結びついている場合、住所変更の届出を行う必要はありません。結びつき状況については、日本年金機構のホームページや、お近くの年金事務所から確認することができます。

もし結びついていない場合、状況に応じて、『転入日から2週間以内』に下記の手続きをとる必要があります。

運転免許証の登録住所変更手続き

運転免許証を取得している場合、その登録住所を変更する必要があります。
住所変更は、引っ越し先を管轄する運転免許更新センター・運転免許試験場・警察署の窓口に書類を提出するだけで完了です。

提出する書類は、

・運転免許証記載事項変更届(窓口に置いてあるもの)
・運転免許証
・新しい住所が確認できるもの(住民票、個人番号カード、健康保険証など)

の3点です。

なお、住所変更の手続きにおいて、明確な期限は定められていません。
しかし、住所の変更が行われていないと、身分証としての役割を果たさないことや、免許更新のハガキが届かずタイミングを逃してしまう、といったリスクがあります。
そのため、引っ越してから2週間以内には手続きを済ませるようにしましょう。

自動車関連の住所変更手続き

自動車を所有している場合、引っ越しに伴い、引っ越しから『15日以内』に住所変更の手続きをいくつか行わなければいけません。
そこで、普通自動車における『引っ越しをした際に手続きが必要となる書類』『手続き場所』『手続きに必要な書類』を下記にまとめました。

自動車を所有されている場合、手続きの参考にお役立てください。なお、バイクや小型車はこの場合に限りません。

まとめ


今回の記事では、引っ越しをする上でのやることリスト&スケジュールについて解説しました。
いかがでしたか?


一見やることが多く大変に思えますが、事前にスケジュールを考えておくことで、慌てずに引っ越しを進めることができます。記事の内容を参考に、少しずつでも引っ越し準備を進めてみてください。

 

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