04/01/2019

賃貸でのDIY、注意するべき5つのポイント

賃貸でDIYに挑戦したいが、賃貸ゆえになかなか進まないと考えている方も多いと思います。今回は賃貸でDIYを行う上での注意すべきポイントをまとめていきます。

管理事務所・大家への報告の有無を考える

原状回復が可能なDIYであっても、管理事務所・大家への報告を行いましょう。

報告さえすれば、条件を提示される形になるので後は基本的には大丈夫なのです。もちろん賃貸原状回復は自分で出費することになますので、予算の兼ね合いも検討するようにしましょう。

壁を取り壊すなどは原状回復が極めて困難であるため、賃貸では難しい場合が多いです。あくまでも費用を出せば原状回復可能という切り口でのみ検討するようにしましょう。

DIYできるのか入居前に確認することも重要

賃貸物件を探す時にDIYができることを条件にしたい場合、最初に希望として不動産屋さんなどに伝えておきましょう。

大体の大家さんならDIYを否定したり、拒否したりすることはないかもしれませんが、「勝手にやるのは構わないけど、最後に戻してね」と言う場合が大半です。だからこそ、正式に堂々とDIYに挑戦するためにも、DIYを許可している物件を探すことが大切になります。

賃貸物件も多様化が進んでいるので、全く無いということはほぼありません。小さなDIYでも寛容な物件探しを行うようにしましょう。

「DIY型賃貸」とは?

前述したように、自由にリフォームができる、言い換えればDIYを許可している物件も存在しています。

この「DIY型賃貸」であれば「原状回復しなくていい」という大きなメリットが存在し、最初の費用が比較的低く設定されています。DIYをしたいなら、改造したいと思う物件を探すより安く手に入る可能性が高いです。

賃貸物件はアパートやマンションに留まらず、こうしたリフォーム前提の物件もあることを忘れないでください。

ただし、DIY型物件においても初心者がやりがちなミスは「工事の範囲」と「できる範囲」です。まず、何をするにも基本です。「事前確認」と「報告」。これがないと自分好みの理想が崩れてしまいます。

具体的にどんなDIYがしたいのか決まっている場合には、その方法でのDIYはできるのかどうか、どこまでDIYしても良いのかと念入りに確認するべきです。失敗したことで問題が引き起こると大変ですので、事前に聞いておきましょう。

「DIY型賃貸」にも罠はある

「DIY型賃貸」であれば、基本的には「原状回復は必要ない」と言われています。しかし、DIY型賃貸によって原状回復しないままで良い「範囲」と、そうでない「範囲」が存在します。

これが厄介で、部屋を出る段階になって「ここまでは直してね」と言われトラブルになる事が続発しています。

基本的にDIY型賃貸は好きにリフォームして良いものですが、戸建てではないので規約が存在することを忘れないようにしましょう。

撤去しなければならない部分や免除の部分が正確でないため、トラブルになる事が多数あります。DIY型賃貸を借りる時の最大の注意点でしょう。わからないことは、事前に確認することが大切です。

DIY初心者は逆算して

賃貸でDIYする場合、初心者はまず「原状回復」をどう行うかを考えましょう。壁や床も比較的原状回復しやすく、初心者にも扱いやすい場所でしょう。

照明器具ならパーツを取っておく、大きなネジ穴は開けないなど面倒でもやるべき事はたくさんあります。理想があっても「原状回復できない程」のDIYやリフォームは避けるべきです。

ホームセンターを利用して

賃貸でDIYをする場合、まずはホームセンターへ行ってみましょう。初心者ガイドや本、雑誌などを見ても実際何を揃えて、どの手順で作業をすれば良いのかわからない部分も多いです。

そんな場合には店員さんに気軽に質問してみましょう。最近ではDIYに詳しい店員がいる店も少なくありません。質問して教えてもらったほうが購入まで早く進むことができるでしょう。

まとめ

「DIYと賃貸」について記してきましたが、大規模なカスタマイズが許可されている場合、プロの手を借りるのも一つの選択肢となるでしょう。

大規模なリフォームなどプロの手が必要な場合、Zehitomoではその道のプロに依頼を無料で見積もりを出すことが可能です。是非一度試してみてください。

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